不妊治療はいくらかかる?
「費用が心配」で迷っている方へ。
保険適用と治療費について
「不妊治療を考えているけれど、費用がどのくらいかかるのかわからない」
「体外受精になると、何十万円も必要なのでは?」
「まず検査だけ受けてみたいけれど、その後どのくらい費用がかかるの?」
不妊治療を始めようか迷っている方から、このようなご相談をいただくことがあります。
不妊治療というと「高額」というイメージを持っている方も多いかもしれません。
しかし、2022年4月から不妊治療の保険適用範囲が大きく広がり、
タイミング法や人工授精だけでなく、
体外受精(IVF)や顕微授精(ICSI)なども一定の条件のもとで保険診療として受けられるようになりました。
今回は、これから不妊治療を考えている方に向けて、
「どんな治療が保険になるの?」
「実際どのくらいかかるの?」
という疑問をできるだけわかりやすくご説明します。
不妊治療はどこまで保険適用?
現在、一般的な不妊治療から生殖補助医療まで、幅広い治療が保険適用となっています。

※目安です。診察・検査・薬剤・処置などが別途必要になります。また、治療内容や保険適用の条件によって自己負担額は異なります。
保険診療なら原則「3割負担」
保険適用となる治療については、一般的な医療と同様、原則として医療費の3割が患者さんの自己負担となります。
たとえば人工授精(AIH)は、人工授精の処置自体の3割負担額が5,460円です。
ただし、実際にはこれに診察料や超音波検査、必要なお薬などが加わります。
「人工授精=5,460円です」という意味ではありませんので、ここは少し注意が必要です。
体外受精や顕微授精についても同じです。
採卵するためのお薬、採卵、受精、胚培養、胚凍結、胚移植など、どのような治療を行ったかによって最終的な金額が変わります。
体外受精は実際どのくらい?
体外受精では、
卵巣刺激 → 採卵 → 受精 → 培養 → 必要に応じて胚凍結 → 胚移植
というように、いくつもの治療工程があります。
そのため「体外受精は1回○万円」と単純に示すことが難しく、採れた卵子の数、体外受精か顕微授精か、胚を凍結するかなどによって費用が変わります。
他院の2026年の保険診療例では、採卵から胚凍結までに診察や薬剤を含めておおむね9万円前後から、凍結した胚を後日移植する周期ではおおむね5万円前後からとなるケースが示されています。
ただし、これはあくまで一例です。
「体外受精=必ずこの金額」と考えず、治療内容によって費用には幅があると考えていただくのがよいでしょう。
体外受精・顕微授精の保険適用には年齢・回数の条件があります
生殖補助医療には、保険適用となる年齢と回数に条件があります。

大切なのは、「治療開始時」の年齢が基準になることです。
そのため、特に40歳や43歳が近い方は、「もう少し考えてから」と長く迷うよりも、まず一度受診して現在の状態を確認しておくことも大切です。
高額になった場合には
「高額療養費制度」も
保険診療による医療費の自己負担が一定額を超えた場合には、高額療養費制度を利用できることがあります。
自己負担の上限額は年齢や所得などによって異なります。
体外受精・顕微授精では、治療内容によってひと月の医療費が高額になることもありますので、ご自身が対象になるか確認しておくと安心です。
なお、先進医療として行われる治療については、先進医療部分の費用は全額自己負担となります。一方、通常の保険診療と共通する部分については保険診療として扱われます。
「まだ治療すると決めていない」段階でも大丈夫です
不妊治療というと、
「受診したらすぐ体外受精を勧められるのでは?」
と思われる方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、不妊治療は最初から全員が体外受精を行うわけではありません。
まずはお二人の状態を調べ、年齢、不妊期間、検査結果などを確認したうえで、それぞれに合った方法を考えていきます。
タイミング法から始める方もいれば、人工授精へ進む方、検査結果や年齢などを考慮して早めに体外受精・顕微授精を検討する方もいます。
大切なのは、「治療をするかどうか」を決めてから受診するのではなく、まず自分たちの現在の状態を知ることです。
当院では人工授精から体外受精・顕微授精まで行っています
根本産婦人科医院では、
不妊症の検査から
タイミング法
人工授精(AIH)
体外受精(IVF)
顕微授精(ICSI) まで対応しています。
「そろそろ妊娠を考えたい」
「なかなか妊娠しないけれど、病院に行くほどなのかな」
「体外受精が必要なのか知りたい」
「費用が心配で治療に踏み出せない」
そんな段階でも、まずはご相談ください。
不妊治療は、治療内容だけでなく、年齢やご夫婦それぞれの状況によって選択肢が変わります。
そして現在は保険適用の範囲が広がり、以前と比べて経済的な負担を抑えながら受けられる治療も増えています。
「いくらかかるかわからないから」と受診をためらう前に、まずは検査をして、今の状態と選択肢を知るところから始めてみませんか。
治療を始めるかどうかは、それから考えても遅くありません。
根本産婦人科医院 院長 根本 央

